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医療薬品業界には、たくさんのメーカーがあり、それらを大きく分けると、医療用医療品メーカーと大衆薬メーカーに分けることができます。

病院や診療所、院外処方せんを扱う調剤薬局などで使われる医療品を取り扱っているのが、医療用医療品メーカーで、その生産額は全医療品生産額の85％を占めています。

主な医療用医薬品メーカー

インフォームド・コンセントとは、最近、日本でも少しずつ広まってきている考え方で、治療方法などをしっかりと知らされた上で、患者がその治療に同意することで、アメリカで生まれた考え方です。

直訳すれば「十分な説明を受けた上での同意」ということなのですが、もともと欧米などでは、患者が医師から治療内容を詳しく知らされ、その方法に納得した上で治療を進めていくことが必要となっており、日本においても、日本医師会生命倫理懇談会が、このインフォームド・コンセントという考え方を根付かせることが重要だという報告書を出してから、認知されていくようになりました。

これまでは、医師に任せっきりで、なにをされているのかわからないことが多かったのですが、これからは患者さん一人ひとりがしっかりと自分の治療のことを知っていかなければならない時代となりました。

大切なのは、患者が自分で治療方針を決めることなのです。

国民皆保険制度によって、日本の国民であれば、何かしらの医療保険に加入しており、医療給付を受けることができます。

その中には、社会保険と国民健康保険、俗に言う、社保、国保があり、ざっくりと言えば、サラリーマンであれば社保、自営業であれば国保だということができます。

どちらの場合でも、医療を受ける場合、本人負担が3割となっているのですが、実は、昭和には、社保1割、国保3割という時代がありました。

前回の国民皆保険制度でもお伝えしましたが、イギリスなどでは医療機関を選ぶことができませんが、日本ではいずれの保険でも受診したい医療機関を選べる、フリーアクセスとなっています。

さて、社保と国保なのですが、本人負担が3割というのは同じですが、実は決定的な違いが一つあります。

その大きな違いというのが、保険料の支払いで、国保では全額を本人が支払わなければならないのですが、社保の場合は、会社と本人が折半して支払うことになります。

実は、このことを知らずに、会社を止めフリーランスとなった人々は、大抵後悔するということがあります。

そりゃ、そうですよね。いままで会社勤めで支払っていた保険料額が2倍となるのですから・・・。

また、これ以外にも、傷病手当や出産手当などが社保の場合は存在しており、治療のために会社を休んだり、出産のために仕事を休んだ場合に補填を受けることが出来ます。

そして、決定的といえるのが、扶養制度で、社保の場合であれば、家族も医療給付の対象となりますが、国保は本人だけが対象となっているので、家族は別途国保に加入しなければなりません。

日本には、国民皆保険制度というものがあり、これは貧富の差に関係なく、等しく医療を受けることのできる制度で、医療保険の加入者が保険料を出し合い、病気やけがの場合に安心して医療が受けられるようにする相互扶助の精神に基づいており、旧国保法の全面改定が行われ、1961年に国民健康保険法が改正され、国民皆保険体制が確立されました。

そして、この日本の公的医療保険制度は、2000年に世界保健機関(WHO)から世界最高の評価を受け、その充実度はトップレベルだと言われています。

日本人にとっては、医療保険制度は当たり前のことのようになっていますが、海外においては、日本とは異なる様々な医療保険制度が存在しており、最も早い時期に公的医療制度が導入されたドイツでは、職業ごとに保険組合があり、曽於保険料を財源として医療給付を行っています。

イギリスでは、租税を財源とした医療給付システムがあり、「ゆりかごから墓場まで」と言われるように、原則として無料で医療を受けられます。
「それいいじゃん！！」なんて思いがちですが、実はこのシステムでは、医療機関を選択できず、受診までに数週間もかかることがあるのだそうです。

また、あの先進国アメリカでは、そもそも国民皆保険制度は存在しておらず、経済的理由から民間医療保険に加入できない無保険者が5000万人にも及ぶとも言われており、そのうち年間で5万近い人々が医療を受けられず、死亡しているのだそうです。

アメリカ政府もこれを改善しようとしているのですが、なにせ自由の国アメリカは、夢があると同時に、全てが自分の責任だという感情が強いため、なかなか思うように進んでいないようです。

そう考えると、なんだかんだいっても日本の医療は、とてもいいものだと思えてなりません。
もちろん完璧だとは思いませんが・・・