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電子お薬手帳「EPARKお薬手帳アプリ」の利用で貯まる「くすりの窓口ポイント」の交換先として、dポイントとの連携が、3月11日(火)より始まっています。

さらに交換先としてdポイントが選べるだけでなく、新規当アプリ利用者限定で、dポイント最大10,000pt相当に交換ができる、くすりの窓口ポイントを抽選でプレゼントするキャンペーンも開始中。

「EPARKお薬手帳アプリ」は、お薬手帳としての基本的な機能に加え、お客さまの薬局利用をよりスムーズにする機能が提供されており、累計600万ダウンロード（2025年2月末時点）を突破しているのだそうで、このアプリ内でミッション達成することで、毎月最大くすりの窓口ポイントが4,300pt貯まり、貯まったポイントをdポイントに交換することが可能となりました。

また、初めて当アプリダウンロード・登録（ログイン）した方を対象に、dポイント最大10,000pt相当に交換ができる、くすりの窓口ポイントを抽選でプレゼントするキャンペーンが、2025年6月30日まで実施中となっており、当選後、2週間以内にマイページにくすりの窓口ポイントを付与してくれるのだとか。

オンラインで医薬品サービスを提供する米新興企業、ヒムズ＆ハーズ・ヘルスが、最もホットな医療分野である減量薬に参入しています。

同社は、バイアグラなど人気薬品のジェネリック医薬品を買いやすい形で消費者に提供することで成功し、売上高はわずか数年で10億ドル（約1560億円）近くに達していて、ヒムズの売りはこれまでの戦略通り、その安さで、ノボ・ノルディスクの「ウゴービ」は保険適用なしで月間およそ1350ドルかかり、イーライリリーの「ゼップバウンド」もほぼ同額となるのですが、ヒムズはこれらの薬品と同じ有効成分の薬を月額199ドルで提供しており、なんと大手より最大85％安い価格設定になっています。

減量につながるホルモンと似た働きをすることで、現在のブームを起こしているGLP-1受容体作動薬という有効成分は、2032年まで特許で保護されており、ジェネリックの販売はまだ認められていないのですが、ヒムズなどオンラインヘルス企業はその迂回策を見つけており、米食品医薬品局（FDA）は深刻な供給不足を理由に、薬剤師に調剤技術を用いてそうした医薬品を製造することを認めています。

リリーやノボが需要に追いついていけないため、こうした薬局製剤による減量薬は爆発的に増えているようですが、どの程度普及しているか、公的な情報はなく、ヒムズ以外にも数十社ものオンライン医薬品サービス企業が、減量薬への参入を試みているようです。

かぜ薬「パイロンPL」から、医療用と同量の有効成分を配合した「パイロンPL顆粒Pro（指定第2類医薬品）」の新容量品18包タイプと、4つの有効成分を最大量配合した錠剤タイプの「パイロンPL錠Pro（指定第2類医薬品）」が発売中。

パイロンPL Proシリーズは、つらいのどの痛み、熱、鼻みずなどかぜの複合症状に効くかぜ薬で、解熱鎮痛成分である「サリチルアミド」と「アセトアミノフェン」、抗ヒスタミン成分である「プロメタジンメチレンジサリチル酸塩」、痛みをおさえるはたらきを助ける「無水カフェイン」の4つの有効成分を、顆粒タイプは医療用と同量、錠剤タイプは最大量配合配合した製品です。

「パイロンPL錠Pro」は、痛みを抑え、熱を下げるサリチルアミドとアセトアミノフェン、痛みを抑える働きを助ける無水カフェイン、鼻みず・鼻づまり・くしゃみを抑えるプロメタジンメチレンジサリチル酸塩の4つの有効成分を最大量配合した錠剤タイプのかぜ薬で、1回2錠、1日4回服用。

「パイロンPL顆粒Pro」は、痛みを抑え、熱を下げるサリチルアミドとアセトアミノフェン、痛みをおさえるはたらきを助ける無水カフェイン、鼻みず・鼻づまり・くしゃみをおさえるプロメタジンメチレンジサリチル酸塩の4つの有効成分を医療用と同量配合した顆粒タイプのかぜ薬で、1回1包、1日4回服用で、持ち運びしやすいSP包装を採用しています。

長引くコロナウイルス禍ですが、どうやらそのせいで一般用医薬品市場が縮小しているのだそうですよ。

調査会社がまとめた2021年の販売金額では、前年比で3%減り、2年連続でマイナスとなったようで、これは感染対策の浸透で風邪にかかる人が減り、風邪薬が大幅に落ち込んでいるようで、大衆薬各社は需要減少が続くとみて他事業の育成を急いでいるようですね。

なんでも21年の大衆薬売上高は1兆628億円となり、調査データがある1997年以降では最低の数字となったようで、19年に市場の1割弱を占めていた総合感冒薬（風邪薬）は前年比で19%減り、19年からはさらに37%も落ち込んだようで、働く人の購入が多いドリンク剤も在宅勤務の広がりが響き、前年比3%減となったようです。

その一方で、解熱鎮痛剤は18%増えたのだそうで、コロナワクチンの大規模接種が進み、副反応で発熱などが起きた人が多かったことが影響したようで、ドラッグストアの店頭で一時品薄になった例もあったのだとか。

また、旅行需要が一定程度回復した影響から酔い止め薬は前年の大幅減から一転増えたようで、大衆薬市場の縮小で風邪薬やドリンク剤を主力としてきた各社は事業の見直しに迫られているようですね。

とかく飲食業やサービス業だけがクローズアップされやすいコロナ禍ですが、実は多くの事業において少なからず影響が出てはいるんですよね。

3年目に突入したコロナ、いい加減日本政府もコロナと共存していくような政策に切り替えて欲しいものですね。

いったいいつまでマスク生活を続けなければならないのでしょうね。