ヤクプロ

長引くコロナウイルス禍ですが、どうやらそのせいで一般用医薬品市場が縮小しているのだそうですよ。

調査会社がまとめた2021年の販売金額では、前年比で3%減り、2年連続でマイナスとなったようで、これは感染対策の浸透で風邪にかかる人が減り、風邪薬が大幅に落ち込んでいるようで、大衆薬各社は需要減少が続くとみて他事業の育成を急いでいるようですね。

なんでも21年の大衆薬売上高は1兆628億円となり、調査データがある1997年以降では最低の数字となったようで、19年に市場の1割弱を占めていた総合感冒薬（風邪薬）は前年比で19%減り、19年からはさらに37%も落ち込んだようで、働く人の購入が多いドリンク剤も在宅勤務の広がりが響き、前年比3%減となったようです。

その一方で、解熱鎮痛剤は18%増えたのだそうで、コロナワクチンの大規模接種が進み、副反応で発熱などが起きた人が多かったことが影響したようで、ドラッグストアの店頭で一時品薄になった例もあったのだとか。

また、旅行需要が一定程度回復した影響から酔い止め薬は前年の大幅減から一転増えたようで、大衆薬市場の縮小で風邪薬やドリンク剤を主力としてきた各社は事業の見直しに迫られているようですね。

とかく飲食業やサービス業だけがクローズアップされやすいコロナ禍ですが、実は多くの事業において少なからず影響が出てはいるんですよね。

3年目に突入したコロナ、いい加減日本政府もコロナと共存していくような政策に切り替えて欲しいものですね。

いったいいつまでマスク生活を続けなければならないのでしょうね。

新型コロナウイルス感染症の影響によって、健康診断の受診者数が昨年に比べ落ち込んでいるのだそうですね。

特に緊急事態宣言が発令された4～5月は8割近く減少したのだそうで、団体は本年度末までに全体で1割程度減少する可能性があるとして「健診は定期的に受けることで、病気の早期発見や予防につながる。ぜひ計画的に受診してほしい」と呼び掛けているようですけど、コロナ対策をしっかりしてあるのかどうかも含めて、アナウンスすべきですよね。

そもそもこの調査は、事業者健診や人間ドック、学校健診などを実施する機関が加盟する日本総合健診医学会と、全国労働衛生団体連合会が、加盟する健診センターなどを対象に7～8月に実施し、180機関が回答したようですけど、コロナ対策についてしっかりとどのような対策をとっているのかを明示してから、受信してほしいというアナウンスを出すべきで、ちょっとこの呼びかけには疑問が残りますね。

なんとなーく、人の健康優先というよりも、自分たちのビジネスを優先しているようで、なんか気持ち悪いですよね。

中国から始まった新型コロナウイルスの感染が世界中に拡大しており、防衛策としてのマスクの供給が追い付いていませんよね。

そんな中、マスクを製造する会社では注文が殺到し、生産が追いつかないところも出てきているようで、神奈川県中井町にあるマスク製造会社の工場では、感染が広がり始めた先月の中旬以降、ふだんの数十倍の注文が寄せられているのだとか。

この会社では、主に医療機関などに高品質のマスクを販売しているのだそうですが、最近は海外に輸出するという商社などからの注文も相次ぐようになり、工場ではほぼ24時間態勢で機械をフル稼働させ、通常の2倍から3倍のペースで生産にあたっているのだそうですが、すべての注文に対応することができないほどの状況なのだそうです。

なんでも「もともと冬場から春先まではマスクの需要が多く、生産が間に合わない状態」となるのだそうで、まさにバッドタイミングでコロナウイルスが蔓延し始めてきたというところですよね。